どうも、みやてうです。
前回の“朝刊編”に引き続き、今回は新聞社ごとの“夕刊”発行部数一覧表を作成してみました。
※朝刊編はこちらにまとめております。
夕刊は朝刊とは異なり、発行していない新聞社も多いです。
前回同様に、日本ABC協会が調査している新聞社を載せてみましたが、部数が0部になっている新聞社は、「朝刊は発行しているが、夕刊は発行していない」ということにmなります。
予め、ご了承くださいませ。
※2019年1月現在の数字となります。変更があり次第随時更新いたします。
①全国紙編。
さて、まずは全国紙編です。
全国紙といっても、朝刊とは異なり夕刊は発行していない地域も多々ありそうです。
特に産経新聞は関西圏のみの発行となっていますね。
銘柄 | 種類 | 夕刊部数 |
読売新聞 | 北海道 | 35,701 |
東京 | 1,332,970 | |
北陸 | 2,888 | |
中部 | 0 | |
大阪 | 820,567 | |
西部 | 44,979 | |
全国合計 | 2,237,105 | |
朝日新聞 | 北海道 | 24,292 |
東京 | 1,009,579 | |
名古屋 | 62,994 | |
大阪 | 610,281 | |
西部 | 43,777 | |
全国合計 | 1,750,923 | |
毎日新聞 | 北海道 | 0 |
東京 | 235,773 | |
中部 | 23,877 | |
大阪 | 394,616 | |
西部 | 41,041 | |
全国合計 | 695,307 | |
日本経済新聞 | 北海道 | 0 |
東京 | 697,816 | |
名古屋 | 91,083 | |
大阪 | 318,022 | |
西部 | 35,322 | |
全国合計 | 1,142,243 | |
産経新聞 | 東京 | 0 |
大阪 | 363,251 | |
全国合計 | 363,251 |
一応、発行部数順位としても読売→朝日の順位は変わらず。
ただ、次点に来るのが毎日新聞を抑えて日本経済新聞なのが朝刊勢力図とは異なりますね。
②ブロック紙編。
続いてブロック紙編です。
ブロック紙も、夕刊となると朝刊と比べて部数はガクンと落ちますね。
銘柄 | 種類 | 夕刊部数 |
北海道新聞 | ー | 387,851 |
河北新報 | ー | 44,878 |
東京新聞 | ー | 162,416 |
中日新聞 | 中日新聞 | 368,134 |
北陸中日新聞 | 6,927 | |
総合計 | 375,061 | |
西日本新聞 | ー | 58,763 |
なお、東京新聞は中日新聞社が発行している新聞となりますので、中日新聞グループ全体としては50万部以上の夕刊を発行していることになりそうです。
③地方紙・県紙編。
最後は地方紙(県紙)です。
朝刊編では出ていなかった、“十勝毎日新聞”と“紀伊民報”が新たに出現しています。
両者とも、朝刊は発行せず夕刊のみ発行している新聞社のようです。
また、新潟日報はいわゆる夕刊というものは出しておらず、代わりの媒体として「Otona+(おとなプラス)」という新聞を発行しています。
今回の一覧表の部数はその“おとなプラス”の部数になります。
銘柄 | 夕刊部数 |
十勝毎日新聞 | 80,757 |
デーリー東北 | 0 |
東奥日報 | 210,913 |
岩手日報 | 0 |
秋田魁新報 | 0 |
山形新聞 | 0 |
福島民報 | 0 |
福島民友 | 0 |
茨城新聞 | 0 |
下野新聞 | 0 |
上毛新聞 | 0 |
神奈川新聞 | 0 |
新潟日報 | 39,780 |
北日本新聞 | 0 |
北國(富山)新聞 | 54,914 |
福井新聞 | 0 |
山梨日日新聞 | 0 |
信濃毎日新聞 | 38,013 |
岐阜新聞 | 0 |
静岡新聞 | 623,051 |
京都新聞 | 181,195 |
大阪日日新聞 | 148,554 |
神戸新聞 | 489,866 |
紀伊民報 | 32,649 |
日本海新報 | 0 |
山陰中央新報 | 0 |
山陽新聞 | 31,059 |
中国新聞 | 0 |
徳島新聞 | 22,131 |
四国新聞 | 0 |
愛媛新聞 | 0 |
高知新聞 | 104,375 |
佐賀新聞 | 0 |
長崎新聞 | 0 |
熊本日日新聞 | 32,464 |
大分合同新聞 | 195,868 |
宮崎日日新聞 | 0 |
南日本新聞 | 0 |
0部になっているところは、冒頭でもご説明した通り、「朝刊は発行しているが夕刊は発行していない」ということです。
こうやって一覧で見てみると。意外と夕刊を発行していない新聞社って多いですね。
④まとめ。今後の夕刊発行の意義について。
ということで、一覧にまとめてみましたが、今後夕刊事業は縮小していきそうですね。
とはいえ、東京オリンピックまでは夕刊の需要は一定以上あると思うので、そこまでは各新聞社とも急に発行を止めるということはしないでしょう。
問題はその後。オリンピック後は夕刊発行自体を止めるか、新潟日報や中国新聞のように別媒体へと転換する動きが出てくるかと思います。
夕刊の発行部数だと、人件費や印刷代、輸送コストを考えたら新聞社としては赤字だと思うしね。
何れにしても、今後の新聞社の夕刊発行事業を継続するかどうかは注目しがいがあるかと思います。
※別記事にて、新聞社ごとの値上げに関しても一覧にてまとめています。
よろしければどうぞ。
以上、みやてうでした。
では。