どうも、マスコミブロガーのみやてう(@みやてう)です。
2019年に入って、色々な新聞社が値上げしていますね〜。
家に集金に来て、値上げしたことを初めて知ってこれから購読を続けるか解約するか検討されてみえる方もいらっしゃるのではないでしょうか？？
ただ、「新聞を解約したいけど、どこに連絡すればいいの？？」、「2年契約したけど、契約した時は値上げの話が無かった。あくまで契約時の料金で支払うことはできないの？？」と色々と疑問や不安を持たれている方も多いことでしょう。
この記事を見れば、ある程度は疑問が払拭できると思いますし、今後の行動の最適解を導くことができると思います。
では解説していきますね。
- ①そもそも新聞の契約って、どうなっているの？？
- ②新聞の解約の方法、流れとは？？
- ③新聞を解約するにあたり、一番良い連絡先はどこ？？
- ④契約した時の購読料金と値上げ後の購読料金が違う。どう支払えば良い？？
- まとめ。
①そもそも新聞の契約って、どうなっているの？？
皆様が新聞をどういった経緯で購読されたのか、申し込みをされたのかは分かりませんが、いずれにしても、間違いなくあなたの新聞契約先は新聞社では無く、地域の新聞販売店となります。
なぜ契約が新聞社では無く、新聞販売店なのかというと、再販制度やテリトリー制度の説明をする必要が出てくるのでこちらでは省きます。
とりあえず、あなたのお家に毎朝新聞を配達している新聞販売店が契約先となります。
もし、新聞を契約した契約書（おそらくそんなに大きくない１枚ペラの契約書だと思います）がご自宅に保管されているのならば、その契約書には、新聞販売店の名前が記されているはずです。
新聞解約にあたっては、まずここを理解することが必要です。
②新聞の解約の方法、流れとは？？
さて、それでは本題の新聞の解約方法ですが、これはいたってシンプルです。
「新聞を解約したい」という意思表示を、「然るべき相手」に伝えるだけです。
それでは「然るべき相手」とは誰か。
先ほど申し上げた通り、契約先は新聞販売店になっています。
ですので、基本的には新聞販売店に連絡するのが道理にかなっています。
販売店に直接連絡されても良いし、支払い方法が集金ならば、いつも集金に来るおばちゃんに解約の意思を伝えても処理されます。
また、解約する場合は新聞社に連絡して解約の意思を伝えることも可能です。
新聞販売店は新聞社と取引契約を交わしており、新聞社が聞いた読者の要望を販売店に伝えるシステムにもなっています。
ちなみに、新聞を解約する日ですが、基本的には新聞は月極めの商品です。
家賃や駐車場代と同じ扱いです。月の途中で解約して、日割り計算を求めても、対応する販売店とそうでない販売店があります。
家賃や駐車場代も管理会社や大家によって扱いが違いますよね。
それと同じイメージです。
ですので、無用なトラブルを起こさないためにも、月末いっぱいでの解約を伝えましょう。
尚、僕が知る限り、新聞業界は通信業界や携帯業界の様な、2年縛りや解約したら何千、何万円請求されるということは無いはずです。
新聞業界はその点に関してはクリーンな業界ですよね。
③新聞を解約するにあたり、一番良い連絡先はどこ？？
さぁ、ここで問題です。②で申し上げた、解約するにあたっての連絡先ですが、一番良い連絡先はどこでしょうか？？
答えは、販売店に直接連絡されることです。
なぜなら、稀に、販売店によっては部数を減らしたくないがために、値引きや景品プレゼントに応じてくれる販売店があります。500円値引きするとか、1ヶ月無料にするとか、洗剤をくれるから解約しないで、ということですね。
もしそういったことがあったら、お得に新聞を読めることになるので、場合によっては解約を再検討してみるのも良いかもしれません。
基本的に新聞は一家に一紙あった方が良いと僕は思います。
ちなみに、自分の家がどの販売店と契約しているかや、販売店の連絡先が分からない場合は新聞社に電話すれば教えてもらえます。
※尚、全ての販売店が値引きに応じてくれるということはありません。あくまで稀に、そういった販売店がある。という話ですので、あったらラッキー程度に収めておいてください。
※その他、新聞を安く購読する方法については別記事にまとめています。
④契約した時の購読料金と値上げ後の購読料金が違う。どう支払えば良い？？
ちなみに、今回の読売新聞の値上げによって、こういう疑問をお持ちの方は多いかと思います。
例えば、「契約した時は朝刊3,093円で2019年12月まで契約したのに、1月から3,400円になるなんて知らなかった！！引き続き3,093円で払っていいかな？？」というお方とかですね。
この答えは、残念ながら「新定価、すなわち朝刊だと3,400円、朝夕刊セットだと4,400円で支払わなければならない」ということになります。
なぜなら、新聞を契約した際の契約書に、「定価が改定した場合は、新定価をご請求させていただきます」の様な文言がありませんか？？
おそらく、全ての新聞社がそういった契約書を使用しているかと思います。
ただ、これは新聞社が意地悪やケチなのではなく、消費増税がいつあるか分からない時代なので、この文言を載せている、ということだと思いますが、この文言によって、消費税では無い本体価格の値上げがあった場合も、新料金で集金できることになります。
これは商取引上し方がないことなので、新料金で支払いましょう。
※稀に、サービスしてくれる販売店もあるかもしれませんが・・・
まとめ。
いかがでしたか？？
一応、新聞が値上げをする際は、一面の社告や折込チラシに掲載されることが多いですが、忘れていた、見落としていた方も多いでしょう。
そういった方で、もし解約を希望されている方は、当記事をご参照いただけると幸いです。
ただ、僕個人としては、先程も申し上げた通り新聞は購読し続けた方がメリットが大きいと思います。
ネットだと本当に知識が偏りますからね〜。
子供の学力向上に新聞は関連性があると、文部科学省の調査結果にもはっきりと出ていますし、読売新聞でなくても何かしらの新聞を購読され続けるのが一番良いかと思います。
ちなみに、僕は朝日新聞を購読しています。
ネットでは評価がすこぶる悪いですが、マスコミ勤めの人間から見ると、一番良質な新聞だと感じています。
ゆとり世代の僕からすると、同世代で新聞を読んでいる人ってとても少ないので、逆に差をつけるチャンスだと思って新聞を読んでいます。
※ゆとり世代の視点で、新聞を読んだ方が良い理由をまとめてみました。
※一応、マスコミマンの視点から新聞社ごとのランキングを作ってみました。
※新聞社コストパフォーマンスランキングで１位だった朝日新聞の１週間無料試し読みの記事です。購読する前に試し読みもできますよ。
以上、みやてう(@みやてう)でした。
では。
